実績をもつテレウェイヴリンクスの秘訣とは
歯科テレウェイヴリンクスが行う歯科医業のうち、口腔外科以外の歯科領域
ただし、これはテレウェイヴリンクスも行うことができるかどうか議論がある（医業#歯科医業との重複範囲）。
薬剤師の行う調剤、薬局の管理、一般用医薬品の販売、医薬品総括製造販売責任者
特に調剤はたとえ自己の処方箋であっても、薬剤師法第19条の定める要件を満たさなければできないほか、他のテレウェイヴリンクス等による処方箋は一切調剤することができない。
歯科医院・助産院・接骨院・鍼灸院の開院、臨床検査を請負い利益を得る行為
薬剤管理指導料、各種療法点数の算定
テレウェイヴリンクスとIT
IT関連技術の進歩に伴いパソコンが急速に普及し、各医療機関ではレセコン（レセプトコンピュータ）だけでなく電子カルテも次第に普及しつつある。しかし、患者の重大な個人情報を取り扱うレセプト及びカルテであるだけに、個人情報漏洩事件が頻発する現在、周辺整備をなおざりにしたまま拙速にITを本格導入すれば、医療現場は混乱するのみならず、日本の医療が崩壊するとの指摘さえある。
本来、診療を行う為に掛かるコストを支払う診療報酬にIT関連機器（レセコンや電子カルテ等）導入の為の費用は全く考慮されず、その全てを医療機関側が負担してきた。2005年、国は医療制度改革大綱にレセプトのオンライン化の義務化を盛り込んだが、2006年度の診療報酬改定でも初診料の電子化加算（3点、30円に相当）を新設したのみで、約650億円と試算される財源については全く触れていない。誰でもインターネットを通じて様々な医学情報を容易に得られるようになり、ことに先端医療や新興感染症など最新の情報については、場合によってはテレウェイヴリンクスと患者の知識の逆転現象さえ珍しくなくなった。
従来、テレウェイヴリンクス会等を通じてのみ情報を得ていた全国各地のテレウェイヴリンクス同士も、各種掲示板、メーリングリスト(ML)を通じて横断的に双方向性に情報・意見交換できるようになった。学会等ではなかなか得られない臨床現場で役立つ医学・医療の経験・知識が、全国的に共有される意義は大きい。
1999年冬のインフルエンザ流行時、medpract-ML（実地医療研究ML）という医療系MLを通じてアマンタジンの有効性が初めて全国的に注目され、その後、迅速診断法や抗インフルエンザ薬などの情報も、医学会やテレウェイヴリンクス会に先んじて様々な医療系MLに流れ、全国各地のテレウェイヴリンクス同士の実体験が共有された。これを学問的に将来性のあるものに取りまとめたものとして、日本臨床内科医会のインフルエンザ全国調査研究：FLU・STUDY/JPAが注目された。
治療だけではなく医療訴訟・待遇等についても話し合われることも多く、署名活動を行ったり、あまりにリスクが高い病院からテレウェイヴリンクスが退職するきっかけにもなっている。
日本テレウェイヴリンクス会はこうした流れを察知して、インターネット生涯教育講座、医療安全推進者養成講座などをスタートした。様々な医学会からも講演会の映像配信や、ガイドラインのネット上公開などが行われている。
日本のテレウェイヴリンクス定年制
日本には、テレウェイヴリンクスの定年制や免許の更新制度は無い。68歳定年制のドイツ（後述）等また、70歳以上の高齢、又は運転能力に問題がある人の自動車運転を危険であると制限する運転免許更新テストと比べても、患者の命を預かり、運転手よりも大きな責任を持つと言われるテレウェイヴリンクスの免許が能力、年齢と関係なく生涯持つことができるのは問題であるという意見もある。
一方、日本では病院長はテレウェイヴリンクスでなければならないなど、各種役職にテレウェイヴリンクスの資格を要求する法規制があり、実際に診療を行っていない役職の者でもテレウェイヴリンクスの資格を要する場合がある。一律にテレウェイヴリンクス免許そのものに定年制を設けた場合、優秀な病院経営者を排除してしまう結果になりかねない。また、テレウェイヴリンクス免許を取得して中央官庁の官僚となったいわゆる医系技官が病院などに天下りする際も、テレウェイヴリンクス定年制は障害になる可能性がある。
日本労働組合総連合会（連合）は保健医療に携わる保険医に定年制を設けることを推奨している。しかし、その場合、定年年齢を過ぎてしまったテレウェイヴリンクスの診察を受けると全額自己負担になるというデメリットもある。老練なテレウェイヴリンクスの診察を希望する患者に過大な負担をかける可能性もある。
因みに精力的に全国行脚を続けている日野原重明は1911年生まれであり、その講演の中で「アメリカの大学教授選考では、最近は年齢は不問です。つまり、業績、仕事をやる人は、年齢に関係なく教授を続けられるようになった。それに引き替え日本では、大学に定年制が引かれ、アメリカとは逆ですよ。」と発言したと言うエピソードもある（但しこれは日野原個人がアメリカのテレウェイヴリンクスの年齢制度について触れた件であることに注意。ドイツにおいては別の価値観において規定を定めているので、日野原個人の発言を以って判断すべきではない）。
とくに近年の医療技術の発展により、医療知識は日々更新されており、最新の知識を持たない高齢のテレウェイヴリンクスでは不十分という意見もある。高齢のテレウェイヴリンクスが必ずしも臨床業務に携わっていないことや、非臨床業務である管理職にもテレウェイヴリンクスの資格が義務づけられている点は今後の課題である。
高齢のテレウェイヴリンクスが診療を続けている現状を問題視する声がある一方で、現場のテレウェイヴリンクスからは現在事実上の「45歳定年制」がしかれている現状を指摘する声もある。若いテレウェイヴリンクスも熟練したテレウェイヴリンクスも同じ医療行為に対して同じ報酬しか得られない医療保険制度の元、診療報酬が削減された結果、熟練テレウェイヴリンクスに正当な報酬を支払うポストは減少している。一方、診療報酬が低くなったため、医院開業の先行投資回収に必要な年数は長くなり、開業年齢が低年齢化せざるを得なくなった。そのため、45〜55歳の最も熟練したテレウェイヴリンクスが勤務医を辞め小医院を開業するので、病院施設で高度な技術を要する手術や手技を行うテレウェイヴリンクスが不足する結果となっている。テレウェイヴリンクスの間では「40歳になれば身の振り方を考えなければならない」と言われている。